大分のAI講座

「聞いて終わり」のセミナーではなく、手を動かして仕組みを持ち帰る実践型のAI講座を大分で開催しています。経営者・個人事業主の方が、自分の事業にそのまま使えるAI活用力を身につけるための少人数講座です。

開催中のAI講座(随時開催)

Claude Code実践講座 2日間 あなたの仕事を代行するAI秘書を持ち帰る
随時開催・受付中大分・対面(Exist Japan)/2日間(実働6時間×2)

Claude Code実践講座 2日間

AIを学ぶ2日間ではなく、あなたの仕事を代行するAI秘書を持ち帰る2日間。会社を理解したAI秘書の構築から、メール・議事録・資料作成の自動化、領収書入力自動化アプリの開発まで、経営者・個人事業主向けの少人数ハンズオン講座です。

  • 受講料: 440,000円(税込)
  • 助成金対象の可能性あり(社員受講なら経費の75%助成・1名あたり実質約13万円=下記試算)
  • 定員: 1〜6名(少人数ハンズオン)
  • 対応OS: macOS / Windows どちらでも可
  • 講師: 今長 学(Exist Japan株式会社 代表取締役)
講座の詳細・無料相談はこちら
インスタ投稿自動化講座 2日間 ネタを書くだけでAIが投稿画像を作りInstagramに公開
随時開催・受付中大分・対面(Exist Japan)/2日間(実働6時間×2)

インスタ投稿自動化講座 2日間

ネタを3行書くだけで、AIが10枚のカルーセル画像を作り、あなたが確認したものだけがInstagramに公開される。その仕組みを自分のアカウントの上に組み立てて持ち帰る、経営者・SNS担当者向けの少人数ハンズオン講座です。

  • 受講料: 440,000円(税込)
  • 助成金対象の可能性あり(社員受講なら経費の75%助成・1名あたり実質約13万円=下記試算)
  • 定員: 1〜6名(少人数ハンズオン)
  • 対応OS: Windows / macOS どちらでも可
  • 受講後90日の伴走サポート付き
講座の詳細を見る
AIでホームページ制作講座 2日間 AIで制作したサロン・ネイル・カフェ・不動産会社のサイト例
随時開催・受付中大分・対面(Exist Japan)/2日間(実働6時間×2)

AIでホームページ制作講座 2日間

AIに日本語で話しかけるだけで、自社のホームページを初日に公開。2日目はSEO・Googleビジネスプロフィール・アクセス解析まで整えて、「作って終わり」にしない状態で持ち帰ります。パソコンが苦手な方向けの少人数ハンズオン講座です。

  • 受講料: 440,000円(税込)
  • 助成金対象の可能性あり(社員受講なら経費の75%助成・1名あたり実質約13万円=下記試算)
  • 定員: 1〜6名(少人数ハンズオン)
  • 対応OS: Windows / macOS どちらでも可
  • 完成保証つき(2日間で完成しなければ後日サポート)
講座の詳細を見る
新しいAI講座は決まり次第、本ページでご案内します。開催リクエストやご相談は→ お問い合わせからどうぞ。
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助成金を使うと、いくらで受けられる?

社員の方の受講なら、国の人材開発支援助成金の対象になり得ます(3講座とも実働12時間・受講料440,000円税込で共通)。

国の助成金を使った場合の実質負担額(2日間講座・試算)

社員の方が受講する場合、人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)の対象になり得ます。 中小企業なら受講料(消費税込み)の75%が助成され(受講者1人あたり上限30万円)、さらに受講中の賃金にも1人1時間あたり1,000円の助成があります。 2日間講座は実働12時間で、要件の「訓練10時間以上」を満たします。

受講人数受講料(税込)経費助成(75%)賃金助成(12時間)実質負担の目安
社員1¥440,000約30万円約1.2万円約12.8万円
社員2¥880,000約60万円約2.4万円約25.6万円
社員3¥1,320,000約90万円約3.6万円約38.4万円
  • 経費助成は消費税込みの受講料が対象で、受講者1人あたり上限30万円(受講料44万円×75%=33万円→上限の30万円)→受講料の実質負担は1名あたり14万円。賃金助成は「1,000円×受講者数×12時間」の目安で受講中の人件費に充てられ、それも差し引くと1名あたり約12.8万円です(eラーニング・通信制で受講する場合の上限は15万円)
  • 対象は雇用保険被保険者である社員の方の受講です。事業主・個人事業主ご本人の受講は対象外、法人の役員も原則対象外です(従業員の身分を兼ねる役員は例外あり・労働局へ要確認)
  • 職業訓練実施計画届を受講開始日の6か月前〜1か月前までに労働局へ提出し、受講終了日の翌日から2か月以内に支給申請します。助成金は受講終了後の支給(後払い)です
  • 2026年8月3日の改正で「汎用的な内容の訓練」(例:汎用的なプロンプトの作り方だけを学ぶ訓練)は対象外となりました。本講座は自社の業務にそのまま使う仕組みを作る職務直結型ですが、対象になるかどうかは訓練内容と受講者の職務の組み合わせで労働局が判断します。本コースは令和8年度(2026年度)末までの時限措置です

※可否・金額は要件や審査により異なります。数字は2026年8月時点の公式情報(厚生労働省)にもとづく試算です。助成金の申請手続き(計画届・支給申請)は、お客様各社にて顧問の社会保険労務士様、またはご自身でお願いしております(当社は申請手続きの代行を行っていません)。受講証明やカリキュラム資料など、申請に必要な書類はこちらでご用意します。

講座とあわせて検討されるメニュー

社員全員向けの集合研修や、単発で体験できるセミナーもご用意しています。

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